中東・アフリカのドローン・ゲーム：エジプトのU(C)AV飛行隊（一覧）

著：シュタイン・ミッツアーとヨースト・オリーマンズ（編訳：Tarao Goo）

　突如とした制裁によって軍隊のスペアパーツや弾薬が枯渇する可能性があるため、エジプトは軍備の調達を一国だけに依存するのではなく複数の供給元から得るという長い伝統を持っています。

　現在のエジプト空軍はロシア・フランス・チェコ・アメリカ・中国から導入したジェット機を運用していますが、この状況は他の軍種でも変わっていません。おかげでスペアパーツや兵器のストックは非常に複雑だなものとなっていますが、このような状況はエジプトを決して軍備の供給源に困るような事態に陥らせることもないのです。

　兵器や装備類の調達先を分散化させるというエジプトの試みは、無人機（UAV）にも受け継がれています。今でこそ数多くのUAVや無人戦闘航空機（UCAV）が運用されていますが、この国における無人兵器の発展ペースは、サウジアラビアやUAEといった他のアラブ諸国に比べると比較的緩やかなものにとどまってきました。

　しかし、エジプトは無人戦力をさらに向上させる流れを着々と進めており、新たなUAVを購入するだけでなく自国内で生産するためのライセンスも取得しています。

　エジプトは、1980年代の後半に戦術無人偵察機を導入した最初のアラブ諸国の１つとなりました。1982年のレバノン戦争でイスラエルによるUAVの効果的な活用がなされたことをカイロが見逃さなかったのは明らかであり、これがエジプトに同様の能力を獲得するための取り組みに駆り立てたことは間違いないでしょう。実際、同時期のアメリカの「テレダイン・ライアン」社は「スケールド」社と共同でエジプトの要求事項に沿ったドローンの開発に着手していましたからです。[1]

　結果としてエジプトが手にすることになったのは、一般的には「スカラベ」と呼称される「TR324」：事前に設定されたルート上から撮影が可能な、極めて高度なステルス性ジェット推進式無人偵察機でした。このUAVはロケット補助推進離陸装置（RATO）によって射出され、任務完了後はパラシュートで回収される方式を採用しています。

　エジプト空軍（EAF）には合計で59機の「TR324」が納入されたものの、このうち実際に組み立てられたのは僅か9機にすぎませんでした。この理由については、訓練や平時の作戦で用いるのには配備された9機で十分であり、残りの50機は戦時用として保管されたというのが妥当と思われます。 [1]

　この無人機はカイロ南方のコム・オーシム基地を拠点に65回の作戦飛行を実施したと伝えられています。 [1]

（この記事が執筆された）2021年現在、EAFが「TR324」を作戦可能な戦力として維持しているかどうかは分かっていません。

射出された直後の「TR314 "スカラベ"」：RATOがまだ外れていない点に注目

　「スカラベ」の導入から間もなくして、引き続きアメリカから別種類の無人機の納入されました。1989年になると、戦場監視に最適化された「R4E-50 "スカイアイ"」の引き渡しが始まったのです。[2]

　「スカラベ」と同様に、この新型機もRATO方式で射出・パラシュートで回収される方式です。 [3]

　その後、これらがエジプトで使用されたという情報は全く無いため、上述した萌芽期のUAVが今も現役で運用されているとは考えられません。とはいえ、1980年代後半から1990年代前半にかけて、エジプトはアラブ世界におけるUAV運用の先頭に立っていたと言えるでしょう。というのも、他のアラブ諸国が無人戦力の構築するための取り組みが本格的に始まったのは2010年代に入ってからだったからです。

　こうした状況を踏まえると、1990年代から2000年代の間にエジプト国産のUAVが全く開発されなかったのは、なおさら驚くべきことかもしれません。これはエジプト軍内部の優先順位が変わったのか、UAVの開発に用心深くアプローチした結果か、それともアメリカがより高度な無人機の供給を拒否した結果なのかは不明ですが、実情は後者の2つの説が混在している可能性が高いと思われます。

　原因が何であれ、エジプトがそれまでの努力で得た成果を徐々に失っていったという結果は同じです。それでもこの国が他のアラブ諸国に対する優位性をどうにか維持できた理由は、この時期に彼らが無人戦力を本格的に構築する試みをしなかったからだと言えるでしょう。

ギザのピラミッド直近を飛行するエジプトの「R4E-50 "スカイアイ"」

　エジプトでUAVの運用に向けた取り組みが本格的に再始動したのは中国から「ASN-209」無人偵察機を導入した2010年代初頭であり、その後に同機のライセンス生産も始められました。 [4]

　2011年になると、エジプトは「トルコ航空宇宙産業（TAI）」社が開発したトルコ製「アンカ」UCAVへの関心も表明しました。[5]

　ところが、エジプトとトルコの関係が悪化したことで最終的に同システムの入手が頓挫したため、エジプト空軍がUCAVを導入するにはもう少し待たなければならなくなってしまったのです。

　この念願については、2016年になってEAFが中国から最初の「翼竜Ⅰ」 UCAVの引き渡しを受けた際にようやく成就しました。実際にエジプトへ納入された「翼竜Ⅰ」の数は謎のままであり、75機以上がEAFで運用されていると頻繁に語られていますが、これは著しき誇張された数字である可能性が高いでしょう。 [6]

　エジプトは、「翼竜Ⅰ」をイスラム国に対する作戦に投入するためにシナイ半島や、対密入国作戦を行うために（リビアと面する）西側の国境沿いにある空軍基地へ（導入してから）ほぼ即座に展開させました。 [7]

　既知の配備先としては、シナイ半島のビル・ギフガーファ基地、エジプト中西部のダフラ・オアシス空港やウスマーン基地が挙げられます。

　エジプトで運用されている「翼竜Ⅰ」については、現時点で「AKD-10 "ブルーアロー7"」と「TL-2」空対地ミサイル（AGM）で武装している姿が確認されています。後者は小型のため、各ハードポイントに最大で２発を搭載可能という強みがあります。つまり、通常は2つのハードポイントに１発ずつしか搭載できない「翼竜Ⅰ」の兵装ペイロードを倍増させることを可能にしたのです。

　こうした買収劇に続く数年間で、エジプトが（4つのハードポイントを有する）改良型である「翼竜ⅠD」や「翼竜Ⅱ」、「CH-5」を大量発注したことが何度も報じられています。しかし、これまでに上記のUCAVはエジプトで目撃されていないことから、こうした情報は何らかのエビデンスが得られるまでは慎重に扱われるべきでしょう。 [6]

「TL-2」AGMを搭載したEAFの「翼竜Ⅰ」：専用のラックを備えることで最大４発の同AGMの搭載が可能

　2010年代後半、エジプト軍はアメリカの手投げ式小型無人機「RQ-20B "プーマAE Ⅱ"」の導入によって、著しい発展を見せました。なぜならば、それまでのエジプトにはこのサイズのUAVがなかったからです。ちなみに、導入した「RQ-20B」はすぐにシナイ半島に配備されたものの、2020年には少なくとも2機が墜落で失われてしまいました。 [8]

もう一つの展開は、エジプト海軍が「アル・セイバー」VTOL型UAV（UAEが生産したシーベル製「カムコプターS-100」）の導入によってもたらされました。同UAVについては、少なくとも3機が2020年にエジプト海軍の「ミストラル」級強襲揚陸艦 (LHD)のヘリ甲板に姿を現したことが確認されています。 [9]

　2隻の「ミストラル」級LHD用として、将来的にはさらに多くのUAVが海軍によって導入されることでしょう。

「アル・セイバー」垂直離着陸型UAV

　2020年代は、エジプトがまもなく外国産UAVの生産ライセンスを取得し、国内にその生産ラインを設置するというニュースが飛び交ったことから幕が上がりました。今のところ、その対象にはベラルーシ、イタリア、UAEのUAVが含まれていると言われています。[10] [11] [12]

　ベラルーシの機種が何かはまだ分かっていませんが、「レオナルド」社が設計したイタリアの「ファルコ・エクスプローラー」MALE型UAVは、エジプトが関心を示したと伝えられているシステムの1つです。 [11]

　2021年には、エジプトがUAEの「アドコム」社製「ヤブホン・フラッシュ20」の現地生産を開始したことも公表され、国内では「EJune-30 SW（2013年6月30日革命後）」と呼ばれています。[12]

　エジプトの「フラッシュ20」の国産化は、UAE産UCAVを自国に生産ラインを設置しようというアルジェリアの試みに似たものとなるでしょう。[13]

　エジプトにおける無人機運用の未来は輝かしいものとなっています。

　この国は多くの新型UAVとUCAVの運用を開始するだけでなく国内での生産ライセンスを獲得する予定であり、1980年代後半から1990年代にかけての主導的な立場を近いうちに奪還しようと試みているのかもしれません。そして、そのために国内の産業が役割を果たす可能性もあり、新たに公表された「テーベ-30」のようなUAVは、この国が自国の人材を巻き込もうとしていることを示しています。

　エジプト軍は間違いなく2020年のナゴルノ・カラバフ戦争に注目しており、徘徊兵器のような無人兵器への投資を試みるかもしれません。

　ただし、エジプトが全く新しいタイプの戦力の導入を模索する前に、まずは陸軍における戦術UAVの全般的な不足を対処して全軍種がUAVの恩恵を享受できるように試みる可能性も考えられるでしょう。

無人偵察機