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2023年10月28日土曜日

戦友から敵へ：エチオピアの中国製「AR2」多連装ロケット砲

　著：シュタイン・ミッツアーとヨースト・オリーマンズ（編訳：Tarao Goo）

　2010年代は、エチオピア国防軍（ENDF）にとって大きな変動の時期でした。

　この10年以内に、冷戦時代の老朽化した兵器は徐々に退役し（場合によってはアップグレードされ）、より近代的な装備に置き換えられていったのです。これは単に旧式のシステムをそのまま代替する場合もありましたが、ENDFは大口径の多連装ロケット砲、誘導ロケット弾、短距離弾道ミサイル（SRBM）の導入を通じて全く新しい戦力を導入しようと試みました。

　新たに導入した兵器のいくつかは、ENDFの近代化への取り組みを誇示するために報道や武器展示会で大きく取り上げられるものもありましたが、強力な運用保全（OPSEC）規則に沿って、意図的にスポットライトから外された兵器もありました。おそらく、それらは無防備な敵に火力を解き放つことができるその日までサプライズとして秘匿されていたのかもしれません。

　その兵器の一つが「AR2」300mm 多連装ロケット砲（MRL）であり、その多くは2010年代後半にエチオピアが中国から購入したものです。

　「M20」SRBM・「A200」誘導ロケットシステムと共に「AR2」を導入したことは、ENDFに近隣諸国がかき集めることができた同種装備よりも明確な優位性をもたらしました。

　サハラ以南のアフリカで大口径MRLの導入が確認されている国は、多数の北朝鮮製「M-1989」240mm MRLを運用しているアンゴラ、現在イラン製システムと中国の「WS-1B」及び「WS-2」MRLを運用しているスーダン、そして「AR2」の競合システムで同様の300mmロケット弾を使用する「A100」MRLを調達したタンザニアだけです。

　2010年代にエチオピアに到着した後、「AR2」はエリトリアとの不安定な国境の近くにあるENDFの北部コマンドに配属されました。

　当時はまだ予測できませんでしたが、これはエチオピアの最高司令部がすぐに後悔することになる決定でした。なぜならば、2020年11月にティグレ州で武力衝突が勃発すると、「AR2」はこの地域に点在するENDFの基地を制圧し始めた分離主義勢力の軍隊によって即座に鹵獲されてしまったからです。また、（おそらく彼ら自身がティグレ人であったと思われる）部隊の指揮官が、「AR2」とそれを運用する兵士を連れて直接分離主義勢力に直接加わった可能性もあります。

　経緯がどうであれ、結果的にティグレ防衛軍（TDF）は大口径のMRL、誘導ロケット弾、少なくとも射程距離が280kmもある弾道ミサイルを突如として掌握することに成功したのです。

　「AR2」はすぐに元の持ち主に対して使用され、今やエチオピア軍は調達したばかりのシステムの破壊力を実感する側となってしまいました。

　この最初の衝撃を克服した後、ENDFは鹵獲されたシステムを発見・破壊するために貴重なリソースを割く必要があり、現在までに少なくとも1台の「AR2」と再装填用のロケット弾を積載した輸送車が後にティグレ中部のテケズで奪還・破壊されました。[1]

　残った別のシステムの運命については、現時点でも不明のままです。

　「AR2」は中国人民解放軍陸軍で大量に運用されている「PHL-03」MRLの輸出仕様です。
ソ連の「BM-30 "スメルチ"」の設計に基づいているため、「PHL-03」と「AR2」はロシアのものと同じ構成を維持しており、300mmロケット弾用の12本の発射管を万山（ワンシャン）製「WS2400」8x8重量級トラックに搭載しています。

　ただし、中国のロケット弾はソ連のものよりも射程距離が大幅に伸びており（130km対70km）、「AR2」にはGPS/北斗/グロナスを取り入れたデジタル式射撃統制システムも組み込まれています。ジャミングを受けない場合、このような誘導方式はMRLの命中精度を大幅に向上させることが可能なため、対砲兵戦や高価値の標的への攻撃に使用できる可能性をもたらすという点で本質的に新たなパラダイムを切り開きます。

　今までのところ、エチオピアとモロッコだけが「AR2」の輸出先として知られています。

　各発射機にロケット弾がない状態が長引かないように、「AR2」には12発の再装填用ロケット弾を積載した、専用の「8x8 WS2400」ベース及び「10x8（または10x10）WS2500」トランスポーターを伴っています。

　「AR2」が現代のシステムに比べて大きな欠点となっているのは、単にロケット弾ポッド全体を一度に交換するのではなく、各発射管にロケット弾を一本ずつ装填しなければならないということです。これについては、前者の方が装填速度がはるかに速く、敵に次の斉射するまでの時間を短縮できるからです。

　全く皮肉なことに、ENDFが過去10年間に備蓄してきた高度な兵器の大半がかつての持ち主である自身に向けられているため、たとえ彼らがこの紛争で優位に立ったとしても、再び（鹵獲された兵器の）代替装備を探すことを余儀なくされるでしょう。

　その間にも、死傷者が積み重なり続けて北部の地域の大半が混乱状態にあるため、エチオピアは苦しみ続けています。

「AR2」の前で中国人インストラクターと一緒に並ぶエチオピアの乗員（エチオピアにて）

[1] https://twitter.com/MapEthiopia/status/1352325064973189123

※ 　当記事は、2021年９月3日に「Oryx」本国版に投稿されたものを翻訳したもので。当記事は意訳などにより、僅かに本来のものと意味や言い回しを変更した箇所があります。　

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2023年8月13日日曜日

空飛ぶ歴史：ジンバブエ空軍の誇り高き伝統

著：ステイン・ミッツアーとヨースト・オリーマンズ

　ジンバブエ空軍（AFZ）については、それぞれ1980年代と2000年代半ばに中国から調達した約9機の成都「F-7NII」及び「FT-7N」戦闘機と10機の洪州「K-8E」ジェット練習機から構成される質素な高速ジェット機部隊を運用していることが知られています。

　しかし、現役から退いたと長く思われていた旧式のジェット機も多くの人に知られることなく限定的に使用され続けています。こうした機体は稼働状態を維持しているだけにとどまらず、まさかの時のために備えて、耐空性を保障するために時折飛行すらしているのです。

　これらの旧式機群は「MiG-23UB」、BAe「ホーク T.Mk 60」、そして生産から約60年経過した後でも運用され続けているホーカー「ハンター(FGA.Mk 9及びT.Mk 81）」で構成されています。

　これによって、AFZは「ハンター」を実戦配備している世界で最後の空軍という絶対的な名誉を得ることになったのです！（編訳者注：民間の「ATAC」社も運用していますが空軍組織ではないので除外されます）

　製造メーカーのサポートが終了した後もこれらの機体を長く維持できるのは、プロフェッショナリズムと困難な状況への適応力と打開力の面でサハラ以南のアフリカにおいて間違いなく最上位に入る運用体制のおかげと断言して差し支えないでしょう。

　2002年から始まった西側諸国による武器禁輸と永遠に続くと思われる経済的苦境に直面したAFZは、確かな守りを維持するため、既成概念にとらわれずに頭を使う以外のことを選択する余地がなかったのです。

　ジンバブエは、これまでに「SA316 "アルエットIII"」をロケット弾やガンポッドを搭載した攻撃型ヘリコプターに改造したり、イランとの協力による6機の「AB.412」のオーバーホール、新たな種類の兵装の搭載を可能にした「F-7」の近代化改修をしたことがあります。

　2000年、ジンバブエが第二次コンゴ戦争へ参戦したことを理由にイギリスが武器禁輸措置を発動した後、AFZはBAe「ホーク T.Mk 60」高等ジェット練習機・軽戦闘爆撃機の飛行隊を維持するためのさらなる創意工夫が求められました。

　ここで最も興味深いのは、彼らが必要なスペアパーツをメーカーから直接調達するのではなく、同じように「ホーク」飛行隊を運用していたケニア空軍を通じてそれらを発注したことでしょう。[3]

　この策略は長い年月にわたって実行することに成功し、驚いたことにケニアが「ホーク」を退役させた後も続けられたのです。しかしながら、この方法で入手可能なスペアパーツの量は結果的に同機の運用を継続するにはあまりにも少ないことが明らかとなったことから、残った7機の「ホーク」は正式に保管状態に移行し、新型の「K-8」に更新されることになりました。

重武装を搭載した「SF.260」とホーカー「ハンターT.Mk 60」の前に立つAZF第2飛行隊 "コブラ" と第6飛行隊 "タイガー"のパイロットたち

（上の画像の注釈：先頭のマイケル・エンスリン空軍大尉はAZFで「F-7」を操縦し、オーストラリア空軍とサウジアラビア空軍で「ホーク」、そしてバーレーン空軍でも「F-5」で任務に就いた経験を持っています。2014年には、第2次コンゴ戦争における功績で故ロバート・ムガベ大統領から勲章を授与されました。）

　とはいうものの、実際のところ、AFZは必要になった場合に備えて「ホーク」飛行隊の一部を稼働状態で維持する構想を持っています。なぜならば、残った7機のBAe「ホーク（601、604、605、606、610、611、612番機）」のうち（少なくとも）2機は引き続き運用されることになっており、耐空性を維持するために時折飛行させるだけのスペアパーツがまだ十分に存在していたからです。

　2021年9月に（AFZのジェット機の拠点である）グゥエル・ソーンヒル空軍基地といった場所における記念行事で、「ホーク」がフライパスに登場したことは特筆に値する出来事でした。[4]

　ジンバブエがこの機種にこだわる理由については、使い勝手の良さものみならず、4つのハードポイントに無誘導爆弾やロケット弾を大量に搭載可能であり、そのおかげで第二次コンゴ戦争で重要な役割を発揮できたからでしょう（注：「K-8E」のハードポイントは2つ）。

ホーカー「ハンターT.Mk.81」復座練習機(左) と「ホーク T.Mk.60」（右上）、「ハンターFGA.Mk. 9」単座攻撃機（右下）：（2010年9月）

（上の画像の注釈：グゥエル・ソーンヒル/ジョサイア・トゥンガミライ空軍基地におけるフライパスを披露した際の一コマ）

Mkhululi・デュベ飛行隊長とAFZの「ハンターT.Mk.81」復座型練習機

（上の画像の注釈：ドゥベは2020年11月、「SF.260」で定期的な訓練飛行中に墜落して悲劇的な死を遂げました。）

　それに対して、2022年になってもAFZが1950年代のホーカー「ハンター（"FGA.Mk9 "と "T.Mk81 "」にこだわる理由は、単に懐古趣味的なものなのかもしれません。

　1960年代初頭にローデシア空軍が12機を一括で調達し（さらに14機を1980年代にケニアとイギリスから追加導入）、1979年にローデシアが消滅した後も第1飛行隊 "パンツァー" だけは残って「ハンター」も任務を続けましたが、同隊は2002年1月に活動を停止しています。 [5]

その頃までには、すでに「ハンター」は（「PL-5/PL-7」と「R-60」から構成される）空対空ミサイルを最大6発まで搭載可能な「F-7NII」に更新され、同機種が前線での任務に就いていました。

ジンバブエの「ハンターFGA.Mk 9」は、アデン30mm機関砲4門に加えて、（国内で設計・製造された「アルファ」や「ゴルフ」を含む）さまざまな種類の無誘導爆弾やロケット弾ポッドを搭載可能な主力地上攻撃機ですが、1970年代に南アフリカで「AIM-9 "サイドワインダー"」AAMを搭載するために改修されたこともあります。

　ただし、AFZのストックに（ほとんど「ホーク」飛行隊だけに搭載されていた）使用可能な「AIM-9」が依然として残存しているかどうかは不明であり、近年に少なくとも2機の「ハンター」がオーバーホールされた目的がジンバブエ空軍機の空対空能力を強化することにあったとは思えません。

ジンバブエ空軍のホーカー「ハンターFGA.Mk 9」（1990年代後半）

グゥエル・ソーンヒル基地で駐機しているAFZ第1飛行隊 "パンツァー" のホーカー「ハンターT.Mk 81」復座練習機（1990年代後半）

　ジンバブエが「ホーク」や「ハンター」、そして「MiG-23UB」の投入を必要とする近隣諸国との紛争に関わるとは考えられませんが、こ上で紹介した作戦機の運用については、現存するAFZの豊かな歴史を語り継ぐためのメモリアルフライトを行うという副次的な（あるいは主な）役割を持っています。

　実際、1980年代前半に退役したデ・ハビランド「ヴァンパイア」戦闘爆撃機やEEC「キャンベラ」爆撃機といった機体でさえも、AFZ基地のゲートガードとして活躍し続けているのです。

　「ヴァンパイア」3機と「キャンベラ」1機がグゥエル航空博物館でホーカー「ハンター」やスーパーマリン「スピットファイアMk.22」と一緒に展示されているだけでなく、別の「キャンベラ」と「ハンター」がパーシヴァル「プロボスト」と共に各1機ずつが中国へ寄贈されて北京の中国航空博物館で余生を過ごしています。面白いことに、中国の「ハンター」にはジンバブエではなくイギリスのラウンデルが施されています。

　1982年7月に南アフリカがグゥエル・ソーンヒル空軍基地を襲撃した際にちょうどそれらの無力化を試みていたことを考えると、今でもこれだけ多くの機体が無傷で生き残ったことは特筆すべき偉業と言えるでしょう。この襲撃作戦は「ハンターFGA.Mk.9」と12日前にイギリスから納入されたばかりのBAe「ホーク」の各4機に多人数の侵入者が爆弾を仕掛けたものであり、今でも謎に包まれたままとなっています。

　この事件では「ホーク」1機の全損と2機の大破（いずれも修理のためイギリスへ移送）、「ハンター」3機が完全に破壊され、発足してから日の浅いAFZに大きな打撃をもたらしました。

　悲惨な運命を迎えた「ホーク」の1機を襲った爆発はマーチンベーカー「Mk.10B」射出座席を作動させるのに十分な威力であり、結果的に同座席は格納庫の天井を突き破って少し離れた場所で発見されたのでした。

南アフリカの破壊工作によって破壊された新品のBAe「ホーク」の悲しき残骸（1982年）：同機の搭載されている射出座席の1つが作動したことで格納庫の天井に生じた穴が見える

　AFZはこの出来事を辛抱強く乗り越え、その豊かな歴史の作り手を西側諸国製の機体だけで終わらせようとはしませんでした。

　ジンバブエが「MiG-23UB」を入手した方法については、2022年現在でも使用し続けていることと同様に関心を集めるものであることは間違いありません。

　このソ連製練習機を入手するに至った真相については、2つの説が存在しています。一つ目は、これが1998年後半にムアンマル・カダフィ（リビア）からコンゴ民主共和国（DRコンゴ））に贈呈された最大で5機のうちの1機であり、ジンバブエ人がコンゴ人パイロットに作戦を指導しようという野心的ながらも無益な試みがなされた後にAFZへ引き取られたという説で、もう一つは、リビアから直に2機の「MiG-23」を得たという説です（このうち1機は引き渡し直後に着陸に失敗して事実上の全損となりました）。

　アフリカ連合（AU）の設立という自身の野望を実現させるべく、カダフィは多額の融資や防衛装備（つまり賄賂）を提供することで各国へAUへ加入を促そうと企てました。

　カダフィは対象とするアフリカ諸国に対し、彼らが実際に運用可能な装備を提供するどころか逆に戦闘機やヘリコプターなどのプレゼント攻撃を浴びせ、スーダン、ウガンダ、（厳密にはジンバブエを含む）DRコンゴの全てが「MiG-23MS」戦闘機を贈られたのです。

　皮肉なことに、機体と共に教官や訓練どころかスペアパーツすら提供されなかったため、ウガンダとDRコンゴは受け取った「MiG-23」を運用する姿を一度も見せずに保管状態に追いやってしまいました。

　これまでAFZのパイロットたちは「MiG-23」を操縦したことはなかったものの、彼らの秀でだ創意工夫はその複雑な特性をマスターするのに十分だったようです（注：「MiG-23MS」及び「MiG-23UB」は既存のAFZ機にはないデリケートな可変翼を備えていたため、彼らが事故を起こすリスクがありました）。

　驚くべきことに、AZFにある1機の「MiG-23UB」は1990年代後半から稼働状態にあることが知られています...つまり、ジンバブエでは約25年間も使用されているのです！

　スペアパーツ不足で近頃は滅多に飛ばなくなりましたが、この機体は今でも時折アフターバーナー全開で離陸滑走することがあり、その光景はまさに目を見張るものがあります。

　ちなみに、AFZの「MiG-23UB」は「(O)FAB」無誘導爆弾や「UB-16/32」57mmロケット弾ポッドで武装されていました。

　同様に、2010年代中盤のスーダンも（エチオピアの「デジェン航空産業（DAVI/DAVEC）」の支援を得て）リビアから寄贈された「MiG-23MS」3機と「MiG-23UB」の1機のオーバーホールを試みました。

　スーダン空軍（SuAF）にとって不運だったのは、この4機中の1機が試験飛行直後にワディ・セイドナ基地の敷地に不時着してしまったことでしょう。この機体は炎上して後に基地の片隅に捨てられたことなどを踏まえると、どうやらこのプロジェクトは終焉を迎えたようです（編訳者注：残りの機体がSuAFで使用されている様子や衛星画像は確認されていません）。

　エチオピアとリビアだけが今でも多数の「MiG-23」を運用しているため、結果的にジンバブエはサハラ以南のアフリカで2番目、アフリカ大陸全体では3番目の「MiG-23」運用国となりました（注：アンゴラ空軍での運用も著名でしたが、近年に退役させてしまいました）。

（後にジョサイア・トゥンガミライに改名された）グゥエル・ソーンヒル空軍基地におけるジンバブエ唯一の「MiG-23UB」

　ジンバブエがホーカー「ハンター」とBAe「ホーク」、そして「MiG-23UB」を使用し続けていることは、軍事航空史の中で魅力的な出来事と言えましょう。

　彼らの全盛期はとっくに過ぎ去りましたが、ジンバブエの熟練した航空エンジニアたちのおかげで、AFZの輝かしい過去を物語る誇り高き存在として、この先の何年飛び続けることができるかは何とも言えません。

　ジンバブエは少なくともここ10年は「JF-17」の導入を視野に入れているほか、パキスタンや中国から無人戦闘航空機（UCAV）の調達も検討していると考えられています。これが順調に進んだ場合、今回紹介した懐かしさに溢れる作戦機たちは、やがて一刻の猶予も与えられずにニューカマーに圧倒されて（この国で）時代遅れの存在となる可能性が考えられます。

　とはいえ、時代の試練に耐えてきた今を生きる伝統を存続させるべくAFZがメモリアルフライトに向けた旧式機の稼働状況を維持することに専念しているようなので、昨今の動向自体が彼らの終焉を左右するわけではないのかもしれません。

AFZのホーカー「ハンター」、「ホーク」、「MiG-23UB」の姿については、グゥエル・ソーンヒル空軍基地を捉えた衛星画像で定期的に確認できる

[1] EU arms embargo on Zimbabwe https://www.sipri.org/databases/embargoes/eu_arms_embargoes/zimbabwe
[2] Zimbabwe: Kenya Helps Zimbabwe Bust UK Arms Embargo https://allafrica.com/stories/200003170213.html
[3] UK inquiry into jet parts for Mugabe https://www.theguardian.com/world/2002/nov/08/zimbabwe.armstrade
[4] Air Force of Zimbabwe. 2 Hunters & 1 Hawk. September 2021 https://youtu.be/epDM9tGO__Y
[5] Mig-23 Zimbabwe https://vimeo.com/352656725

[6] Mig-23 https://youtu.be/-byhxTNwrTA
[7] Back From The Dead: Sudan Overhauls MiG-23s https://www.oryxspioenkop.com/2016/09/back-from-retirement-sudans-mig-23s.html

※ 　当記事は、2022年12月2日に本国版「Oryx」（英語）に投稿された記事を翻訳したも
　のです。当記事は意訳などにより、僅かに本来のものと意味や言い回しを変更した箇所が
　あります

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2023年8月4日金曜日

エチオピアのイスラエル製小火器：「TAR-21 " タボール"」アサルトライフル

著：ステイン・ミッツアーとヨースト・オリーマンズ（編訳：Tarao Goo)

※ 　当記事は、2021年12月4日に本国版「Oryx」（英語）に投稿された記事を翻訳したものです。当記事は意

訳などにより、僅かに本来のものと意味や言い回しを変更した箇所があります。

　エチオピア国防軍（ENDF）は、ロシアやウクライナ、そして中国といった国々から調達した武器を主に運用しています。しかし、このエチオピアは時折、武器や装備の入手で他国に目を向けることがあります。これにはドイツ、UAE、イスラエルといった国々の武器メーカーも含まれており、その製品はENDFに広く導入されています。[2]

　
　そのような製品の1つが「IWI」製「TAR-21 "タボール" 」5.56mm口径ブルパップ式アサルトライフルであり、かなりの数が2000年代後半からエチオピアの治安組織の精鋭部隊で使用されています。

　イスラエルはアパルトヘイト体制下の南アフリカに核抑止力の確立すら援助するなど、終始にわたって強力な支援国でありましたが、同国はほかの多くのアフリカ諸国にとっても人気のある武器類の供給者であることが実証されています。

　エチオピアはハイレ・セラシエ1世が統治していた1950年代に初めてイスラエルとの軍事的な連携を構築し、1974年から1991年までエチオピアに存在した共産・社会主義政権下でもイスラエルとの軍事面での協力関係が続けられました。この時代、メンギスツ政権はアラブ諸国とイスラエルの双方と緊密な関係を保っていましたが、後者についてはほぼ秘匿されていました。

　エチオピアとイスラエルの協力な結びつきが軍備の引き渡しという形でも明らかとなったのは、つい最近になってからのことです。

　これには「エアロスター」と「ワンダーB」無人航空機（UAV）が含まれており、どちらも今ではエチオピア北部で戦いを繰り広げているティグライの反乱軍に対してほぼ確実に実戦投入されています。[1]

　ENDFで運用されているもう1つのイスラエル製兵器は「サンダー」歩兵機動車（IMV）ですが、これまでのところティグレ戦争では公に目撃されたことはありません。

　エチオピア軍で運用されているイスラエル製の武器で最も知られているのが、「TAR-21」アサルトライフルであることに疑いの余地はありません。

　これは特に、共和国防衛隊の隊員が「TAR-21」を持ちながら自身の筋肉を誇示するポーズをとっている画像がソーシャルメディア上に多数存在していることから、同部隊で「TAR-21」とステロイドの両方が使用されていることが確認されたことによります（注：この文章には冗談も混じっていますが、実際に強烈な印象与えるためにイメージに残りやすい点も否定はできないでしょう）。

　同ライフルのそれほど仰々しくはない使い道として、エチオピア首相の身辺警護要員（PPD）による使用があります。

　エチオピアでは、共和国防衛隊とPPDの軍人が唯一の「TAR-21」ユーザーとなっています。
　　　　　　

　「TAR-21」は、左右のどちらが利き腕の人でも操作しやすいように排莢口を左右に備えた現代的なアサルトライフルです。このライフルは市街地での運用を想定して設計されており、その要件が最終的にブルパップ式を採用することに至らせました。

　「TAR-21」は世界30カ国以上で使用されており、その確かな特性と高い品質が証明されています。

　より小さな派生型の「タボールX95」は、イスラエル国防軍（IDF）の新制式小銃として採用されています（最近、IDFが「タボール」を「M4」カービンに置き換えるという報道がありましたが、その話は否定されました）。

　エチオピアで使用されている「TAR-21」には2種類の照準器のどちらかが装備されているのが一般的ですが、極めてまれなケースとして40mm擲弾発射器を装備したものも確認されています。注意すべきことは、擲弾発射機は共和国防衛隊が使用する「TAR-21」の一部に装備されているだけで、PPDの軍人はこのような追加装備をほとんど必要としていないことでしょう（注：任務の特性上、擲弾発射機を装備するのは共和国防衛隊に限られるということ）。

　その代わり、アビー・アハメド首相のPPDによって装備されている「TAR-21」では、戦闘中により素早くリロードできるようにダクトテープで2つに連結された弾倉が装填されている場合が一般的なスタイルのようです（注：よく見るとダクトテープではなく、専用のクリップなどで連結されている可能性があります）。

メレス・ゼナウィ首相（当時）のPPDが「TAR-21」を装備している（2010年）

　共和国防衛隊やPPDに現代的な装備が支給されている間にも、エチオピア軍は1950年代製のライフルやヘルメットがまだ残っている可能性がある国中の武器庫を探し求めることを余儀なくされています。そのことを考慮すると、「TAR-21」のような新型の小火器が、まもなくエチオピアの紛争で疲弊した地域にもたどり着くことは考えられないことではないでしょう（注：ENDFが共和国防衛隊から「TAR-21」を譲渡されたり、新たに支給される可能性があるということ）。

　首都アディスアベバを防御する共和国防衛隊の部隊による使用が（ティグレ防衛軍の敗退で）回避されたため、もはやENDFはどんな装備も秘密にしたり、出し惜しみする余裕がなくなるかもしれません。このことは、近いうちに「TAR-21」がENDFの手によってティグレ防衛軍に対して使用される可能性があることを意味します。

　その戦場で「タボール」は、中国、UAE、イランから新たに引き渡されたされた兵器も含む、どんどん多様化するENDFの保有兵器群の仲間入りをすることになるでしょう。

　※2021年11月に前線地域を視察したアビー・アハメド首相を護衛した共和国防衛隊の隊員が、「TAR-21」だけでなく「X95-SBR」を携行している姿が初めて確認されました。

[1] The Israel Connection - Ethiopia’s Other UAVs https://www.oryxspioenkop.com/2021/08/the-israel-connection-ethiopias-other.html
[2] Israeli Arms In Ethiopia: The Thunder IMV https://www.oryxspioenkop.com/2021/09/israeli-arms-in-ethiopia-thunder-imv.html

おすすめの記事

2022年12月29日木曜日

忘れられた戦争：ティグレ戦争で失われた航空機一覧 (2020-2021)

著：ステイン・ミッツアーとヨースト・オリーマンズ（編訳：Tarao Goo）

　エチオピア政府と北部のティグレ州との間で勃発した戦争は、エチオピアを混乱に陥れています。この武力紛争は2020年11月から熾烈を極めており、数千人が死亡、数百万人が避難を強いられいる状況にあります。

　エチオピア政府とティグレ人民解放戦線（TPLF）との間で何ヶ月にわたる緊張関係が続いていた後に、情勢が激化して戦争となったのです。

　1974年から1991年までエチオピアに存在していた共産主義・社会主義政権を打倒した後、TPLFは30年近くにわたってエチオピアの権力の中心にいました。エチオピアの人口の約5％しか占めていないにもかかわらず、ティグレ人の役人は政府を支配することができました。

　2014年から2016年にかけて反政府デモが相次いだ後、2018年にアビー・アハメド首相率いる新政権が発足しましたが、アビー首相はTPLFの権力を抑制しようと改革を強行し、ティグレ人を大いに動揺させました。

　それに応えて、ティグレ州は独自の地方選挙を実施して緊張が高まり、緊張は敵意をむき出しにする段階まで高まりました。

　この政治危機は2020年11月にTPLFの部隊（TDF：ティグレ防衛軍）がティグレ州のエチオピア軍基地を攻撃したことで戦争に発展し、エチオピア陸軍はティグレ州への侵攻を開始しました。

　この地域の支配権を奪回した後、TDFはエチオピア軍をティグレ州の外へ追いやり、エチオピアへの攻勢を継続しています。

　エチオピア空軍（ETAF）は、MiG-23BN戦闘爆撃機やMi-35攻撃ヘリコプターによる近接航空支援任務と、輸送機やヘリコプターを用いた敵に包囲された地域への人員や装備の運搬など、紛争のあらゆる段階で活発的に行動する姿が見られています。

　また、隣国のエリトリア空軍もMiG-29戦闘機をこの紛争に投入したと頻繁に報じられていますが、これらの主張を裏付ける証拠は示されていません。

　その一方で、ティグレ軍は少なくとも3基のS-125/SA-3地対空ミサイル（SAM）陣地と一基のS-75/SA-2陣地、多数の9K310/SA-16「イグラ-1」MANPADS（携帯式地対空ミサイル）、12門を超えるZU-23 23mm対空機関砲を含む、航空機に対抗できるいくつかの対空兵器を保有しています。[1]

9K310「イグラ-1」MANPADSを構えているティグレの兵士。このMANPADSは最低でも2機のエチオピア軍機の撃墜に関わったものと考えられている。

ティグレ軍の手に落ちたS-125陣地

　ティグレ戦争は他の紛争と同様にプロパガンダが横行しており、ティグレ側から定期的に撃墜したという虚偽の戦果がリリースされています。

このような根拠のない主張が頻繁に投稿されています

　この一覧はティグレ戦争におけるエチオピア機の損失を視覚的に確認することを目的としており、新たな損失が発生し、確認された場合に更新されます。
　リストの最終更新日：2021年11月12日（Oryx英語版の元記事の最終更新日は2021年11月12日）

固定翼機(3)

2x MiG-23BN 戦闘爆撃機: (1, 2020年11月29日) (2, 2020年12月6日)
1x L-100-30「ハーキュリーズ」輸送機: (1, 2021年6月23日)

ヘリコプター(2)

2x Mi-35「ハインド」攻撃ヘリ: (1, 2021年4月20日) (2, 2021年11月12日)

1x MiG-23BN（2020年11月29日, パイロットは脱出後に拘束）

1x MiG-23BN（2020年12月6日,ティグレ州のシレ《インダセラシエ》空港への緊急着陸を試みようとした際に滑走路の手前で墜落）

1x L-100-30（2921年6月23日,ティグレ州のギジェット近郊でMANPADSによって撃墜されたものと推測。この機はかつてエチオピア航空で使用されていたもの。墜落時の映像はここで視聴可能）

1x Mi-35（2021年4月20日, ティグレ州のアビー・アディ近郊でMANPADSによって撃墜されたものと推測）

1x Mi-35（2021年11月12日, アファール州近郊でMANPADSによって撃墜されたものと推測）

[1] The Tigray Defence Forces - Documenting Its Heavy Weaponry https://www.oryxspioenkop.com/2021/09/the-tigray-defence-forces-documenting.html

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2022年8月1日月曜日

普及につれて増える犠牲：世界各地における中国製UAVの損失記録（一覧）

著：ステイン・ミッツアーとヨースト・オリーマンズ（編訳：Tarao Goo）

　中国製の無人航空機（UAV）の品質については、今までに多くのことが書かれ、議論がなされてきました。

　中国のドローンにはアメリカのUAVを代替するコストパフォーマンスに優れた実績があるという主張がある一方で、イスラエル、アメリカ、そしてトルコの競合機種と比較した場合の墜落発生率の高さや信頼性の問題を指摘する意見もあります。

　これらの問題を抱えているにも関わらず、中国製UAVは現在のマーケットで非常に高い人気を維持し続けています。これは特に中国の武器販売には制約がほとんど存在せず、UAEのような国が中国製無人戦闘航空機（UCAV）をアメリカで生産されたドローンの運用が認められていない地域に投入することを可能にしているという事実によるものと思われます。さらに、中国のUAVは導入コストが明らかに低いことが、予算が限られた国にとって理想的な選択肢にしていると主張することもできます。

　逆に、いくつかの中国製UCAVの価格は、実際には西側諸国の競合機種に近いか、場合によってはそれを上回っているものがあります。

　ほんの一例を挙げると、海外の顧客が1機の「翼竜Ⅱ」UCAVを購入する際に要するコストは約1500万ドル（約17億円）とみられており、これはトルコの「バイラクタルTB2」の約3倍の価格に相当するものです。そのうえ、信頼性よりも低価格での購入を優先した場合、最終的には最初から信頼性の高いUAVを購入するよりも高いコストがかかる可能性すらあります。

　仮に「翼竜Ⅱ」とTB2の信頼性が全く同じだとすると、前者のコストはTB2の約3倍程度になってしまいます。しかし、「翼竜Ⅱ」の信頼性がTB2の半分しかないと仮定した場合は、損失分の交換コストも考慮すると実質的には6倍もの価格になってしまうのです。

　仮に「翼竜Ⅱ」の墜落率がTB2の2倍（15,000飛行時間に1回）だとすると、1時間あたり1,000ドル（約11.5万円）のコストを要することがわかります。その一方で、TB2の墜落率は30,000飛行時間に1回と報告されており、これは突き詰めていくと1飛行時間あたり約166ドル（約19,000円）のコストに相当します。[1]

　つまり、総所有コストは運用コストを考慮しない場合であっても、初期（取得）費用だけで終わらないのです。ヨルダンなどの国々は結果としてこの事実を身をもって知ることになり、同国は「CH-4B」UCAV飛行隊の全機を購入してから2年足らずで売りに出してしまいました。[2]

イラクでの同型機も同じようなもので、導入した20機のうちの8機は僅か数年の間に墜落し、残りの12機はスペアパーツが不足しているために現在も格納庫で放置され続けています。[3] [4]

　ほかの国の例を挙げると、アルジェリアでは数ヶ月の間に3機の「CH-4B」を墜落で失い、ナイジェリアとモロッコ、そしてトルクメニスタンの３カ国は以前に中国製のUCAVを調達したものの、後にトルコ製のUCAVを購入しました。[5]

　彼らの不完全な運用記録は、中国メーカーによって提供されたアフターサービスが不十分であることを示唆しています。

　　　　　　　

　それにもかかわらず、トルクメニスタンのような国が（中国製）UAVの損失を公表することはありそうもないため、中国製ドローンの損失の正確な概要を提示することは困難を極めます。

　同様に、サウジアラビアの砂漠地帯に墜落したドローンは、民間人が残骸を撮影する機会を得るよりずっと前に撤去された可能性があり、これは多くの損失が発見されずに済むことが多いことを意味します。

　１つの注目すべき事例として、2019年か2020年にリビアのどこかで墜落したUAEの「翼竜Ⅰ」の残骸が2021年8月になってようやく発見されたことがあります。これも全くの偶然の出来事でした。[6]

　あえて言うならば、UAVの損失は、激しい紛争地帯であっても記録することが難しいことで悪名高いのです（注：上記の理由に加えてUAV自体が無人で機数も多く存在ため。これに伴ってファクトチェックも困難度が上がります）。